本研究では、日本における経済ショックに対する地域のレジリエンスを、地域雇用の変化を通じて分析しました。分析の結果、小規模地域と大規模地域の間で影響の大きさに有意な差は見られず、地域ごとの影響の違いは、危機前の雇用成長率や地域雇用の集中度の違いに起因することが明らかになりました。具体的には、製造業の雇用割合が高い地域は、ショック時の雇用喪失に対して耐性を示すものの、回復は遅い傾向がありました。一方、ショック前の雇用成長率が5％を超えていた地域は、不況時に急激な雇用減少を経験するものの、その後の回復力が強いことが分かりました。

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